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| 詳細情報 | E2000010465 |
| 報告書等題名 | 職種転換に伴う雇用管理事例調査研究結果報告書 |
| 調査研究分野 | 雇用管理 |
| 実施組織名 | 財団法人 雇用情報センター |
| 研究参加者 | 尾形 隆彰、鈴木 克己、橋本 秀一、宮本 盛規、柳本 紀男 |
| 報告書等 −発表年月 |
1989年3月発表 |
| −発行元 | 財団法人 雇用情報センター |
| −判型/ページ数 | B5判/100 |
| −発表・発表予定の別 | 発表 |
| −販売の有無 | 非売品 |
| −要旨 | 業種転換に伴う従業員の職種転換を行った事業所について、雇用管理の実際をヒアリングし、その結果をまとめたもの。調査対象事業所は、東京、大阪、兵庫、広島、福岡の五都府県に所在する18事業所(造船9社、鉄鋼4社、その他5社)で、主な調査事項は、雇用の現状と動向、経営戦略・経営形態転換の具体的展開(多角化、転換、拡大,整理など)人材の確保・調達の方法、職種転換の実際(個別事例の聴取)、職種転換の効果・評価、労務管理の全般的特徴、教育・訓練の特徴などである。事例調査にみられる職種転換を、職務能力拡充型(従来の職務能力を活かしながら、一部新たな職務を追加するもの)、職種拡大型(従来の技術・技能を基礎にしその関連業務・周辺業務も含めるもの)、職種変更型(従来の職種と異なる職種に転換するもの)の3つのタイプに分けている。 |
| −目次 |
1 調査の概要 2 調査にあたって−職種転換のソフトウェア− 3 調査の方法と職種転換のタイプ 4 調査事例一覧 5 調査事業所別状況 (1)A社(造船・重機械業) (2)B社(造船・総合レジャー業) (3)C社(設計及び機械製造) (4)D社(造船機械業) (5)E社(人材派遣業・工事事請負) (6)F社(各種機械製造・取り付け工事・保守) (7)G社(艤装品・製缶・鉄構物加工製造) (8)H社(材料試験片加工、データ提供) (9)I社(各種機械加工製造) (10)J社(新素材、バイオ、情報通信など) (11)K社(情報処理業) (12)L社(鉄鋼業、IC製造、機械加工・製造) (13)M社(鉄鋼業、機械加工7情報サービス) (14)N社(地図情報サービス業) (15)O社(繊維製造業) (16)P社(各種小物宣伝品製造) (17)Q社(染料・染料中間体製造) (18)R社(アルミサッシ製造) |
| −問い合わせ先 | 財団法人 雇用情報センター |
| −JIL図書館所蔵の有無 | 資料センター(上石神井)で所蔵しています。 |
| 研究する上で実施した調査 −調査の有無 |
実施した |
| −調査方法 | ヒアリング調査 |
| −調査対象等 | 東京、大阪、兵庫、広島、福岡に所在する18事業所 |
| −調査開始 | 1988年10月 |
| −調査終了 | 1988年12月 |
| −調査事項 | 創業年、創業時業種、現在の業種、資本金、従業員総数、経営の多角化・業種転換、製品の多様化の内容、職種転換の内容、経営・労務管理などの特徴、等 |
| 登録(調査)年月 | 2000年1月現在 |
| 情報入手方法 | アンケート以外 |