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| 詳細情報 | E2001110017 |
| 報告書等題名 | 調査研究報告書Ｎｏ．１４４ メンタルヘルス対策に関する研究 |
| −副題名 | 対策事例・欧米の状況・文献レビュー・調査結果 |
| 調査研究分野 |
海外労働情報 労働災害・安全衛生 |
| 実施組織名 | 日本労働研究機構 |
| 研究参加者 | 職場におけるメンタルヘルス対策研究委員会（今井 保次、木下 敏、冨田 積子、原谷 隆史、松本 真作、森崎 正毅、横山 敬子、大塚 泰正、田中 健吾） |
| 報告書等 −発表年月 |
2001年9月発表 |
| −発行元 | 日本労働研究機構 |
| −判型／ページ数 | Ｂ５判／２０７ |
| −発表・発表予定の別 | 発表 |
| −販売の有無 | 販売 |
| −要旨 |
本調査研究報告書は平成１２年度、厚生労働省からの要請研究として行われた研究プロジェクト「職場におけるメンタルヘルス対策と管理職の役割」の結果を取りまとめたものである。 研究の目的は、「事業場における労働者の心の健康づくりのための指針について」をうけ、具体的な実践例の好事例を中心に収集し、その上で今後の対策を検討することである。 |
| −目次 [全文情報] |
概要
第１章 メンタルヘルスをめぐる現状と問題 第２章 企業、外部機関等の対策事例 １．企業対策事例 ２．外部機関等の対策事例 第３章 世界各国の状況と対策 １．アメリカ ２．ドイツ ３．その他の国々−フィンランド、ポーランド、イギリス− 第４章 関連分野の研究動向−理論・モデル・調査等のレビュー− 第５章 調査結果−職場・仕事の状況とストレス反応 第６章 今後のメンタルヘルス対策 資料−１ 職場におけるメンタルヘルス対策研究会−講演・報告内容の要旨 資料−２ 国際ＥＡＰＡ地域会議（東京２０００年９月）−講演・報告内容の要旨 |
| −問い合わせ先 | 日本労働研究機構 |
| −ＪＩＬ図書館所蔵の有無 | 資料センター（上石神井）で所蔵しています。 |
| 研究する上で実施した調査 −調査の有無 |
実施した |
| −調査方法 | ヒアリング調査 |
| −調査対象等 |
（企業対策事例）米国大手電機メーカー（Ｍ社）、国内大手電機メーカー（２社）、大手ＯＡ機器メーカー、大手コンピュータメーカー、大手建設会社、中堅建設メーカー、 （外部組織等事例）労働組合、財団法人、若者向け公的相談機関、医療法人、民間企業（２社） |
| −調査事項 |
（企業対策事例）Ｍ社の包括的従業員支援システムが開発されるまでの経緯・実際・価値、日本型ＥＡＰの適用・実際、今後の展開、今後の方針、取組みの概要、活動状況、等 （外部組織等事例）取組みの概要、事業概要、活動状況、今後の方針、等 |
| 登録（調査）年月 | 2001年11月現在 |
| 情報入手方法 | アンケート以外 |