| ［検索に戻る］ |
ボタンを押すと、各データベースへのリンク情報を表示します。 他の蔵書を検索している場合、蔵書ボタンを押した結果が別のウインドウに表示されることがあります。 |
| 詳細情報 | E2003100005 |
| 報告書等題名 | 資料シリーズＮｏ．１４０ 第２回勤労生活に関する調査（２０００年）−勤労意識と流動化− |
| 研究テーマ | 勤労者の生活 |
| 調査研究分野 |
労働者生活 労働者意識 |
| 実施組織名 | 日本労働研究機構 |
| 研究参加者 | 今田 幸子、西村 幸満 |
| 報告書等 −発表年月 |
2003年9月発表 |
| −発行元 | 日本労働研究機構 |
| −判型／ページ数 | Ｂ５判／１５８ |
| −発表・発表予定の別 | 発表 |
| −販売の有無 | 非売 |
| −要旨 |
労働については、収入や社会的つながりの安定といった側面が強く、生活については、従来型の性別分業意識が依然根強いながら、育児や介護などにも男性の意識の高まりが見られた。一方、「終身雇用」と「一企業キャリア」が増加しており、日本的雇用慣行への肯定観が強まった。長引く不況の影響のせいか、安定を求める傾向が強まり、全体的に豊かな中流意識をもって、仕事よりも家庭を中心に他の生活を重視する勤労者像が浮かび上がる。 他方、会社に対する満足度は約６０％と高いが、３１．８％が経営方針が消極的と評価しており、リストラの原因では、３７．７％が「産業構造の変化や経営環境の変化」より「経営の失敗」をあげる。また、フリーターについては、「自由で多様な働き方」より「生活を不安定にする働き方」とする見方が強く、年齢が高いほどその傾向が強い。さらに、職業能力については、５７．２％が「職業能力の自信」をもっており、「社会的通用性」についても５９．１％がそのような能力を持っている。総じて積極的な自己能力評価がされている。 |
| −目次 |
第１章 第２回「勤労生活に関する調査」（２０００年）の概要 １ はじめに ２ 調査計画 ３ 第２回調査実施に向けて ４ 新規トピックスで確認する日本社会 第２章 時系列調査の分析 １ はじめに ２ 日本的雇用慣行とその変化 ３ 産業社会の仕組とその変化 ４ 新たな雇用社会の原理 ５ 失業について ６ まとめ 第３章 ２０００年調査結果の概要（新規トピックスの概要） １ 新規項目の解説 ２ 会社に関する意識調査 ３ フリーターに関する意識 ４ 職業能力開発 調査票 クロス集計票 |
| −問い合わせ先 | 独立行政法人 労働政策研究・研修機構 |
| −ＪＩＬ図書館所蔵の有無 | 資料センター（上石神井）で所蔵しています。 |
| 研究する上で実施した調査 −調査の有無 |
実施した |
| −調査方法 | 面接調査 |
| −調査対象等 | 全国２０歳以上の男女４，０００人（回収率、６９．５％） |
| −調査開始 | 2000年2月 |
| −調査終了 | 2000年2月 |
| −調査事項 | 基本項目（働き方・社会・生活についての意識）、失業関連項目（リストラのルール、失業のイメージ、失業への対応、失業後の対応）、スペシャル・トピックス（会社に関する意識、職業能力開発、フリーター観） |
| 登録（調査）年月 | 2003年10月現在 |
| 情報入手方法 | アンケート以外 |