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| 詳細情報 | E2003100016 |
| 報告書等題名 | 資料シリーズＮｏ．１４１ 第３回勤労生活に関する調査（２００１年）−勤労意識とＩＴ社会− |
| 研究テーマ | 勤労者の生活 |
| 調査研究分野 |
労働者生活 労働者意識 |
| 実施組織名 | 日本労働研究機構 |
| 研究参加者 | 今田 幸子、池田 心豪 |
| 報告書等 −発表年月 |
2003年9月発表 |
| −発行元 | 日本労働研究機構 |
| −判型／ページ数 | Ｂ５判／２２０ |
| −発表・発表予定の別 | 発表 |
| −販売の有無 | 非売 |
| −要旨 |
第１回調査（１９９９年）で明らかになった勤労者意識の基本的傾向は変わらない。成果を重視する実績原理への目覚めと共に、自分の能力は自分で磨き、失業も積極的に捉えようとする傾向が強まっている。他方で、終身雇用・組織との一体感といった日本型雇用への期待も依然として高い。つまり、従来の働き方を維持しようとする意識が強く存在する一方で、現在の状況をポジティブに捉える意識も着実に高まりつつあるのが勤労意識の現状である。 インターネットについては、仕事での利用機会によって、すでに利用している積極利用派と、今後も使う使うつもりのない消極派が明確に分かれる二極構造になっている。ホワイトカラーである専門・技術職、管理職、事務職では積極派が多数であるのに対し、ブルーカラーでは逆に消極派が多数になっている。ＩＴ化への意識は、基礎的職業能力として学校で習得するのがよいとの意識が高い一方で、ＩＴによる社会的格差への不安も高い。 |
| −目次 |
第１章 第３回「勤労生活に関する調査」（２００１年）概要 １ はじめに ２ 調査計画 ３ 調査結果の概要 第２章 時系列調査の結果 １ 新しい働き方と意識と脱産業主義的な生活意識の芽生え ２ 日本的雇用慣行とその変化 ３ 産業社会の仕組とその変質 ４ 新たな雇用社会の原理 第３章 スペシャルトピックスの結果 １ はじめに ２ 失業について ３ フリーター ４ 自己能力評価と職業能力開発の方法 ５ インターネット社会における勤労生活の現状と今後の展望 調査票 クロス集計票 |
| −問い合わせ先 | 独立行政法人 労働政策研究・研修機構 |
| −ＪＩＬ図書館所蔵の有無 | 資料センター（上石神井）で所蔵しています。 |
| 研究する上で実施した調査 −調査の有無 |
実施した |
| −調査方法 | 面接調査 |
| −調査対象等 | 全国２０歳以上の男女４，０００人（回収率、６８．８％） |
| −調査開始 | 2001年3月 |
| −調査終了 | 2001年3月 |
| −調査事項 | 基本項目（働き方、社会、生活についての意識）、失業関連項目（リストラのルール、失業のイメージ、失業への対応、失業後の対応）、職業能力開発（自己能力評価、能力開発の方法）、フリーター感（自由で多様な働き方、生活を不安定にする働き方）、情報化関連項目（インターネット利用の現状、情報化についての意識） |
| 登録（調査）年月 | 2003年10月現在 |
| 情報入手方法 | アンケート以外 |