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F2003060155

登録年月

2003年05月現在

論文題名

企業の教育訓練投資行動の特質と規定要因
カナ題名カナ題名
キギョウ ノ キョウイク クンレン トウシ コウドウ ノ トクシツ ト キテイ ヨウイン

著者名

大木 栄一
カナ著者氏名カナ著者氏名
オオキ エイイチ

掲載誌名

日本労働研究雑誌
巻号巻号
514号
発行年月発行年月
2003年05月
発行元発行元
日本労働研究機構

分類

能力開発

内容抄録

(著者抄録)
本稿の目的は、第1に、これまで十分に明らかにされてこなかった企業が「どの程度の教育訓練投資をしているのか」、それにはどのような特質があり、何によって規定されているのか、第2に、「どの分野にどの程度の資源を投資しているのか」という教育資源の配分にはどのような特質があり、何によって規定されているのか、の2点を明らかにすることである。その結果によれば、第1に、投資規模を正社員1人当たりでみると、Off-JTのための年間の教育訓練費用総額は8.83万円であり、その内訳は直接費用が約4割、機会費用が約6割の構成である。その投資規模(直接費用)は仕事(職種)と教育訓練政策と教育訓練の収益性(訓練対象者とその人数)に規定されている。第2に、企業はほぼ社内主導型訓練に1、外部教育訓練機関活用型訓練に1の割合で教育訓練費を配分している。その配分の決定は教育訓練政策、教育訓練の収益性(訓練対象者の人数)と支払能力(予算制約)に規定されているが、仕事や求める能力(企業特殊能力と一般能力)には規定されていない。第3に、教育訓練費用の4割強を目的・課題別研修に、3割強を職能別研修に、3割弱を階層別研修に投入している。その配分の決定は階層別研修では教育訓練政策、教育訓練の収益性、支払能力、仕事と求める能力など、多くの要因に規定されている。これに対して、職能別研修は仕事と求める能力に、目的・課題別研修は教育訓練の収益性に規定されている。
(論文目次)
I はじめに-問題意識
II 教育訓練投資の概況
  1 教育訓練投資の構成と規模
  2 教育訓練資源の配分戦略
III 教育訓練(Off-JT)投資の枠組みと規定要因
  1 教育訓練投資の枠組み
  2 教育訓練投資の規定要因
IV 教育訓練資源の配分戦略の枠組みと規定要因
  1 教育訓練資源の配分の枠組み
  2 教育訓練資源の配分戦略の規定要因
V おわりに-教育訓練投資の日本的特徴の整理
参考文献

全文情報

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